朝日プラザ本町905のマンション情報
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- 売主・代理
情報提供日：2024年4月26日 次回更新予定日：情報提供日より8日以内
- 880万円
- 山形県山形市
- ＪＲ仙山線/山形 歩19分
みずほ開発(有)
《リフォーム済み》 山形市中心部のマンション！！ 車を使わない生活も可能です。
・シングルの方や、セカンドライフの拠点として、お勧めの物件です。
・雪かきや草取り等の煩わしさから解放されます。
・山形駅 約1.3km 徒歩17分
・山形市役所 約700m 徒歩9分
・山形大学 小白川キャンパス 約1km 徒歩13分
・食品スーパー「なないち」 約400ｍ 徒歩5分
・ＪＡやまがた おいしさ直売所 紅の蔵店 約450m 徒歩6分
・ファミリーマート 山形七日町二丁目店 約400m 徒歩5分
動画でご紹介している建物は、「販売中物件」となります。
販売中の物件については、販売担当者にお問合わせください。
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- 2LDK、価格880万円、専有面積46.34m2
- オートロック
- 来客用駐車場
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物件の特徴
| 支払い例 |
マンション） 2LDK・専有面積46.34m2（14.01坪）・880万円の場合
月々の支払い/ 2万3234円
価格880万円、借入額880万円
35年返済/ 変動金利契約(3年固定特約)金利0.6％/ 頭金0円・ボーナス払い0円 |
・金融機関/東北ろうきん ・利率/変動金利契約(3年固定特約)金利0.6％ ※「3年の固定金利」終了後、原則として同じ期間で自動更新され、更新時の一般金利がされます。 ・返済期間/35年返済 ・年齢制限/お申込み時の年齢が満18歳以上で、ご完済時の年齢が満76歳未満の方 ・事務手数料/5万5000円(ご利用時取扱手数料） ・保証料/一括前払い方式の場合2万0728円(100万円当たり) ※返済回数414～425回、保証利率年0.14％の場合 金利等の情報は2024年4月時点のものとなります。 |
|---|---|---|
| ※ローンは一定要件該当者が対象です。適用される金利は融資実行時のものとなり、表記されている金利・返済額と異なる場合があります。 詳しくは現地係員にご相談ください | ||
問い合わせ(無料)
最新の情報、周辺環境、詳しい情報など
TEL：023-658-3240
物件詳細情報
| 物件名 | 朝日プラザ本町905 | ||
|---|---|---|---|
| 価格 | 880万円 支払いシミュレーション | 間取り | 2LDK |
| 販売戸数 | 1戸 | 総戸数 | - |
| 専有面積 | 46.34m2（14.01坪） | その他面積 | - |
| 所在階/構造・階建 | 9階/SRC13階建 | 完成時期（築年月） | 1992年9月 |
| 所在地 |
山形県山形市本町２-3-3
周辺環境 |
交通 | ＪＲ仙山線「山形」歩19分 |
| 担当者 |
【私たちが担当です】 岸 隆志（キシ タカシ） |
||
| 会社情報 | ＜売主＞ 山形県知事（6）第001998号 (公社)山形県宅地建物取引業協会会員 東北地区不動産公正取引協議会加盟 みずほ開発(有) 山形県天童市東本町1-15-18 みずほビルVII |
||
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| お問い合わせ先 |
みずほ開発(有) TEL：023-658-3240
免許番号：山形県知事（6）第001998号 |
|---|
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TEL：023-658-3240
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880万円
朝日プラザ本町905 - 2LDK ／ 46.34m2（14.01坪）
- 山形市本町２
- 山形 徒歩19分
《リフォーム済み》 山形市中心部のマンション！！...
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※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。（1000円未満は切り上げ。）
※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。
※写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※ＣＧ合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴：販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※完成後１年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地（建築条件なし）で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金（土地代金、手付金など）は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介（仲介）・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。（購入する場合）
「本体価格」200万円以下の物件：本体価格の5％
「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件：本体価格の4％+2万円
「本体価格」400万円超の物件：本体価格の3％+6万円
※媒介（仲介）業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
例：本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3％+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。